老人ホームの種類④
失恋141日目
グループホームとは
認知症の方が５人から９人程度の少人数でユニットをつくり、専門職員からサポートを受けながら共同生活をする施設です。
入居者ができること、できないことに応じて、洗濯や料理などの役割を担いながら暮らしているのが大きな特徴。
自分ができることは自分で行うことで、認知症の進行をゆるやかにしつつ、並行して専門職員のケアを受けられることがメリットです。
グループホームとは「認知症高齢者のための介護施設」
グループホームは、認知症の高齢者が、専門スタッフの援助を受けつつ５人から９人のユニットで共同生活する介護福祉施設です。
「認知症対応型老人共同生活援助施設」とも呼ばれるグループホームでは、それぞれの入居者の能力に応じて、料理や掃除といった役割を担いながら暮らしていくのが、ほかの老人ホーム・介護施設と大きく異なる点です。
超高齢社会を迎えた今、認知症の方は増え続けています。
そんな認知症の方が安心して暮らせるよう、グループホームの数も増加傾向にあります。
入居条件は医師から「認知症」の診断を受けていること
グループホームに入居できるのは、以下のような方です。
- 65歳以上の高齢者で、かつ要支援２または要介護１以上の認定を受けている方
（※特定疾病を持っている場合は65歳未満でも入居可能な場合がある） - 医師に認知症の診断を受けた方
- 集団生活を営むことに支障のない方
- 施設と同一の市区町村に住民票がある方
少人数での共同生活が基本
グループホームの定員は、「ユニット」と呼ばれる単位で表します。
１ユニットは５～９人で、１つの施設につき原則２ユニットまでと決められています。
なぜ、１ユニットは最大９人と小規模なのでしょうか。
その理由は、認知症の方に心穏やかに暮らしてもらうため。
認知症の方は、新しく出会った人や、新しいものを覚えたり認識したりするのが難しいと言われています。
100⼈などの⼤⼈数の施設では、⼊居者や職員などが⽬まぐるしく変わるもの。
ですから、認知症の⾼齢者が⼼を落ち着けて生活しづらくなります。
こうした環境は、認知症を悪化させ、さまざまなトラブルを起こす可能性もあります。
その点、１ユニット９⼈という小規模のグループホームなら、⻑く⽣活するうちに職員やほかの⼊居者を認識し、お互いに理解しあえる関係を築きやすくなります。
認知症の方にとって、住み慣れた家を離れて生活するのは不安が大きいもの。グループホームは「家庭にできるだけ近い環境で、地域社会に溶け込んで⽣活する」ことを目的としているので、認知症の方が安心して暮らしやすい環境です。
生活保護でも入居が可能な施設もある
生活保護を受けている場合でも、グループホームに入居することは可能です。すでに生活保護を受けている方で、これから入居先となるグループホームを探す場合は、以下の３つのポイントを確認しましょう。
- 生活保護法による指定を受けたグループホームであるかどうか
生活保護の方は、指定を受けている施設に入居する必要があります。 - 生活保護対応の居室がどのくらい設置されているのか
グループホーム全体が生活保護の受け入れに対応している施設と、一部の居室のみ対応している施設とがあります。 - グループホームと同じ所在地に自分の住民票があるか
グループホームは地域密着型施設ですので、入居対象となるのは施設と同地域に住民票を持つ方です。もし入居したい生活保護対応型のグループホームがほかの居住地域にある場合、住民票を移して、その自治体で改めて生活保護申請を行う必要があります。
メリットとデメリットを詳しく知る
メリット
ここからは、グループホームに入居することのメリット・デメリットについてみていきましょう。
まずはメリットからです。
- 少人数でアットホームな介護を行っている施設が多いので、職員と顔なじみになりやすく、認知症高齢者の混乱を少なくできる
- 認知症ケアの知識と経験を豊富に持つ職員が常駐
- 生活上の家事全般を職員と一緒に行うことにより、日常生活それ自体が認知症のリハビリにもなるので、より症状の進行を遅らせることができる
- 有料老人ホームに比べると低価格
- レクリエーションが充実している施設が多い
- 高齢者が長年住んできた地域から離れずに済む
グループホームを選ぶメリット
認知症症状の進行を和らげることにつながる
認知症を発症しても、何もかもわからなくなってしまうわけではなく、日常生活を送るだけなら問題がないことも多いです。
そのためグループホームでは、職員にサポートしてもらいながら、料理や洗濯といった家事全般を基本的に自分で行います。
こうした自立した生活が、認知症の進行を遅らせることにつながるのです。
「認知症の高齢者は何もできない」と決めてかかるのではなく、入居者が持っている能力（残存能力）をしっかりと活かしていくというのが、グループホームにおける介護のあり方と言えます。
認知症ケア専門の介護職員に任せることができる
グループホームに常駐する職員は、認知症ケアの知識と経験が豊富です。
ほかの介護施設だと、「認知症受け入れ可」とうたっていても、認知症の知識と経験が豊富な職員がいるとは限りません。
グループホームであれば、入居者の日常生活のお世話から精神的なケアまで、職員がしっかりと支えてくれます。
高齢者が長年住んできた地域から離れずに済む
グループホームは、高齢者が住み慣れている地域で長く生活を続けられるように創設された「地域密着型サービス」のひとつ。
そのため、入居対象となるのは、施設と同じ市区町村の住民票を持っている人となっています。
入居者は慣れ親しんだ地域から離れずに済むので、環境変化によるストレスを小さくすることができます。
また、同じ地域に住んできた人同士で共同生活を送れるので、入居者同士でのコミュニケーションも取りやすいといえるでしょう。
定員が少数なので、入居者同士でコミュニケーションを取りやすい
少人数制であることはグループホームの大きな特徴と言えます。
５～９人からなる「ユニット」を構成し、共同生活はすべてユニットごとに行われます。
ひとつの施設あたりのユニット数は原則最大２ユニットです。
認知症の高齢者にとって、人の入れ替わりが多い大人数の施設はストレスを感じやすくなります。
認知症の症状により顔や名前が覚えにくくなるので、人付き合いがおっくうになる人もいます。
グループホームの場合、日常的に顔を合わせるのはユニット内の入居者だけですし、入居者のサポートを行う職員もほとんど決まっています。
顔なじみ同士で会話もしやすく、落ち着いた環境の中で日々の生活を送ることができます。
デメリット
続いて、グループホームへ入居するとどんなデメリットがあるかについてみていきましょう。
- 地域密着型施設なので、施設のある地域に住民票を持たなければ入居できない
- 介護保険の「要介護１以上」の認定を受けていなければ入居できない
- 看護師の配置義務がないため、多くの施設では医療ケアへの対応力に限界がある
- 少人数なので、もし入居者同士の相性が悪くなっても、調整が難しい
- 定員が少ないため、すでに満室のことが多く、即入居が難しいケースが多い
初期費用と月々の費用の内訳
グループホームに入居する初期費用として、必要になってくるのが入居一時金や保証金です。
入居後は月額利用料として、食費や居住費といった生活費のほか、介護サービス費を支払います。
初期費用の保証金は敷金にあたり、入居一時金は施設の使用権利を得るための費用です。
初期費用は数十万～数千万円と施設によって大きな開きがあります。
月々の費用のうち、居住費は、居室の大きさなどの施設の設備や地域などによって左右されることが多く、一般的には都市部の方が高いと言われています。
また、介護サービス費は入居者の要介護度に応じて変わり、要介護度が重くなるほど高くなるように設定されていることがほとんどです。
そのほかの雑費としては、理美容費や娯楽費、光熱費やおむつ代などがあたります。
こうした費用がいくらになるのかを施設にしっかりと確認してくださいね。
